住まいの心理学（retour&kagewari）

この話、詳細は内容が内用だけに心理学ブログに書こうと思うのですが、
メディアの「アベガー！」も大概ですが、
「トランプガー！！！」はそれ以上に酷い。

●今起きている全米デモは発端となった人種問題ではありません
（当事者自身が平和的デモを訴えています）
トランプ大統領自身も「平和的デモを尊重する」と明言しており、
その文脈の中で「デモに乗じて、破壊行為や略奪などを行う暴動やそれを煽る行為はフロイド氏とも無関係だし（コロナ外出規制ストレスのスキを狙った）別の政治的意図を持ったテロリズムである」、

「テロ行為は（勿論その文脈には背後に外国からの工作を示唆）許さない、
州知事が断固たる姿勢を示せない場合（知事が政治利用を目論んでいる、乃至民主党系知事が事の重大さを理解せずに放置しているのであれば）、連邦軍の出動を命じる」←と言ったんです、、
　↑
これが全体としてのトランプ大統領の発言趣旨ですが、
（うーん大統領の脳内イメージ「事態が《もしいたら》ジャック・バウアーの出る幕だと民主党系知事はわかっているのか？」）


●地元の民主党系知事も「この暴動は事件に便乗したもので、発端となったデモと全く関係が無い（死者を愚弄するものだと）」断言している（暴動が何らかの組織に扇動されている）。市長も同様発言という話あります（そもそもフロイド氏家族が「略奪をやめろ、オマエラ何やってるんだ」と一喝）。

※平和的デモを運営していた黒人達が、破壊行動を煽る謎の白人を都っと捕まえて警察に突き出したり、警官と思われる謎の男が（これはひょっとすると白人至上主義か？）、黒人がそれをやったとうに見せかける店舗に対する破壊行動をしている様子がデモ隊側に確認されるなど（ひょっとするとこれは右派も煽られている構図）、デモと関係の無いグループが暗躍していることが複数確認・撮影されている。


■なんと、、それを夕方の某T〇S報道番組がそれをどう伝えたのか？

「トランプ大統領が、デモ鎮圧を大統領選の政治利用しており、人種差別まで煽っています」

と原稿を読み上げ、
（背後の政治団体『ANTIFA』をテロ組織指定したことは一切報じない←この組織には”環境団体グレタ派”との関係も示唆されている←スポンサーは中国の噂も）
（事件を起こした警官は”殺人罪で逮捕”されているし《既にデモ発端となった事件は警官に問題があった方向で進捗している》、大統領は亡くなったフロイド氏に哀悼の意を示している←流れとして合理的にデモが想定されるのは追悼集会で暴動では無い）

同番組内、元政治記者のコメンテーターに至っては
（罪悪感なのか緊張状態を示しながら、自信なさげに少し動揺した口調で、）
「平和的なデモを軍で鎮圧するとか、中国を非難しておいてどの口が言うって話になりませんかね」

などと述べており、

何なんですかこれ？
某ナントカステーションでは無く（実はワイドショー）、
夕方の報道局編成ニュース番組がですよ。

香港に対する中国の「国家安全法」問題と何の関係があるんですか。
（どこのシナリオで言ってるのか、考えるまでも無いことです。私は普段地上波は見ないのでそこまでとは思っていなかったのですが、、、「今地上波はこんなことになってるんですか？」）


　あまりにも酷過ぎる、無茶苦茶過ぎるでしょ

　『コロナ情報戦』として始まった”現代特有の戦争”は、
　どうやら次のフェーズに移行したようです



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この話はラジオ報道で耳にしたものなので、ソースが何だったのか定かではないのですが、
（※心理学ブログには欧米民度の問題として、欧米で外出自粛によりDVが社会問題化するほど乱発している件を紹介しましたが）
自粛生活の中、日本で「隣室の音問題」は多発しているとのことです、
報道によると、クレーム事例のかなりの数が”高齢者によるもの”とのこと。

■隣室の音問題とメンタル問題の関係性は過去に記事しておりますが
今回は、高齢者問題として考えてみます。
（※コロナ感染で判明した新たな高齢者の収容型施設問題は回を改めて書きます）

●経済成長先進国化の流れの中（社会学における社会進化論的に）社会の構造は大きく変化していきます。→目に見えて観測できる典型事例は「『高度経済成長』と核家族化」や「不動産でいうところの、一戸建て志向から区分所有分譲購入（マンション購入）へのシフト」など、

●人口動態で言えば「ベビーブーム→高学歴化→高寿命化→少子高齢化社会への変遷」

●経済で言えば「重農主義→重商主義→重厚長大・開発独裁→経済のソフト化（第三次産業が成長セクターへ）」

■心理学的に言えば、
近代から現代への変遷の中でも、「王権や宗教権威などの封建制から民主制」などなど、変わるべくして社会は変化していきます。
先進各国においても、近現代の『共同幻想』社会から、（実存主義哲学の概念になりますが）自主独立個性派となる『単独者』社会へのシフトです。
　↑
一見小難しい話に見えますが、
転換点を「プライバシー保護法の制定」で考えるとわかりいいかと、
（働き方の転換点を「男女雇用機会均等法」の前後で考えるのと同じです）
　↑
さらにここ誤解招くといけないのでアレなんですが、
「現代はプライバシー重視社会であり居室の防音性能が求められている」と一律に考えてしまったら、それは【間違い】です。
（※『単独者』人格モデルのひとつは、バックパッカー無銭旅行など行けちゃう無頼な個性派のことなので、外乱騒音への耐性はむしろ高くないと矛盾してしまう。→うーんその”ド・極端、最強事例”が「戦場カメラマン人格」でしょうか）


●前述報道に見られる高齢者メンタルの問題は、
昭和の『共同幻想』崩壊における過渡期の不安定な状況と見ることができます。
（ある意味世代リスク）
・変だと思いませんか？
「昭和と言えば、高齢者が何より喜んだのは子供達の声などで賑やかなこと」でしたよね？
ところが、
昨今の隣室の音や近隣の音クレームのかなりの数が、
「高齢者が子供のいる家族や公園などの騒音にクレームを発する事例」だからです。
（コロナ自粛警察的にも同様事例が起きているとも耳にします）


実際無理な話なんです、
昭和と言えば、寿命が70台であったり、定年も55で年金も60歳からもらえました。
気楽な無職の高齢者としての人生もぜいぜいが（10年前後の）終末期イメージでした。
それが、何の予告も無しに100歳時代に突入し、
唐突に、40年以上「高齢者としての人生を考えてください」となり、
（そんな話聞いてないよって）
10年やそこらなら問題の深刻さも露呈しなかった”収容型高齢者施設”の問題なども洒落にならなくなっている昨今、
多くの高齢者は「どう生きるべきか」素朴で哲学的テーマの不安にさらされます。
（高齢者人生における快・不快原則的なライフスタイルも社会的に定着しているとは言えません）
　↑
一種のアイデンティティー不安です
（※それは「不安定な思春期の神経質さ状況」にも似ている）


●確かに不動産として”遮音性能のニーズが高まる”のは別個の課題となりますが
単純に外乱騒音をレベルダウンすれば解決するテーマではありません
→続きを読む

半数超が新型コロナ収束後もテレワーク継続を希望、全国テレワーク実施率の調査
https://www.bcnretail.com/market/detail/20200418_168565.html
要約、一部引用すると、

・調査は、従業員数が10人以上の職場に勤務する、20〜59歳の男女2万5769人を対象に、4月10〜12日の期間に行われている。緊急事態宣言後の正社員のテレワーク実施率は、全国平均で27.9％だった。3月調査の時点では13.2％であり、1か月で2倍以上となっている。
・緊急事態宣言地域の7都府県では38.8％、それ以外の地域では13.8％と、緊急事態宣言の対象地域ではそれ以外の地域と比較して、テレワークの実施率が2.8倍だった。なお、東京都に限った実施率は49.1％となっている（3月調査では23.1％）。
・新型コロナウイルス感染症の感染拡大が収束した後も、テレワークを続けたい人は53.2％で、20代と30代では6割超の人が「新型コロナ収束後もテレワークを続けたい」と答えている。

　↑
●そして政府は可能な限りテレワーク自宅SOHOの継続
「働き方改革のひとつとして、新たな日常」を提言している
（先日の記者会見でも西村大臣力説してました）
これが可能な対象事業者は東京都心の場合（引用記事の調査が4月ですから）
「ひょっとすると5割を超える」

東京で始まった事はタイムラグ伴って地方にも拡散しますので、
事実上「ホワイトカラーの半数以上に何らかのテレワーク自宅SOHO環境での働き方が普及する」ことになります。

これは強烈な変化になりますよ、


■特に東京の不動産は相場の大変動が起きる可能性あります
ええ、賃貸、売買ともにです
自宅SOHOの拡大は、都心オフィース需要の後退でもありますし、
住宅は広めの部屋が求められるようになります。
それが郊外なのか、いっそ地方まで拡大するのかすら不明です
いっそ実家に作戦考える人もでてくるかも知れません
（※供給サイドもそこがわからない）

まずは、法人側の動きがある程度はっきりするまでなんとも言えないでしょう。
（ひょっとすると、政府が経済団体など交えて方向性打ち出すのかも）
法人側の住宅支援も変化するでしょうし、
政府の側が経済対策として新たな（ベーシックインカム的な）所得分配政策を検討する可能性もあります。
　↑
こうなりますと「そもそも希望賃料すら変動する」ことになりますので、

ぶっちゃけ私にも今度の動向がまったく読めません（笑



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以前からリベラル・グローバリスト（覇権主義）界隈の間で期待されていた概念です
（ちょ〜っと種類は違いますが、「日本の55体制は先進国化するなかで終わり、政権交代可能な政党が台頭するだろう」みたいな社会学の社会進化論的な見方←一部には戦後日本は発展途上国がテイクオフするまでの開発独裁モデルなんて捉えられ方していたりしますから。）

■実はこれってグローバリズムが相互補完しちゃって機能不全だったんだと
ええ、私はそう思っているんです。
（※世界最強とも言える日米安保政策が機能しているから、日本は国防や安全保障を考える必要性が無かったのと同じ仕組みです。→政権交代が起きにくいのも国論を二分するような「国防、外交、安全保障の論議が必要無いため」なのでは？とかね）

「国際金融、ハッキング、戦略的留学、パクリ、サプライチェーン、他国への介入工作」
　↑
これらが、中国が民主化して自力で生産しなくてもOKにしてしまった。
（世界が米国を中心とした安全保障構造で平和であることも中国の民主化を遅らせている原因のひとつです。←前述の日米安保論は中国にも影響を与えてます。→中国は平和が維持されている世界情勢の中でゆっくり計画的に軍拡できるワケですからね。）

●案外トランプ政権の対中強硬論は「米中激突か」にも見えますが、
トランプ政権の取っている方法こそ、中国の民主化を促す仕掛けなんだと思います。
（大統領の思惑は違うかもですけどね。）


「その様子が局地的に見えているのが香港民主化デモ問題」です
（香港のデモを米国や英国の安全保障が抑えてくれるとかありませんので）
中国が得意としている香港行政府の乗っ取りというか、懐柔には成功したものの、
香港の一般民衆を親中にすることに大失敗してしまい（思うにそれは近隣の深センが中国のシリコンバレー化重点地域であることと、香港の金融市場としての価値が低下したため）、北京政府の手に負えない状況になった。
　↑
小学生が考えても一番楽な解決策は？「民主化を認めること」ですよね（笑
つまり、香港問題は「局地的に中国に民主化圧力が発生する力学」を占めている事例ってことです。

類似例は「台湾」です、
台湾海峡含めた地域の安全保障が安定していた時（米国が中国の一国二制度を追認し台湾の存在を消極的支持に留めた：戦闘機部品の補給もままならない状態でした）、中国は安心して台湾国民党の懐柔などできましたが、（米国がその保証を外し、F16Vの売却や他軍事物資の支援を決めて以降）マジヤバいことになってきてます。
台湾国内的には左派リベラルである蔡英文総統の支持率爆上げの原因を作ったのは、どうしていいのか対処に困った中国の強硬策です。
台湾の場合は、民主化ってより「台湾独立派の台頭」という形でそれが表れている。
　↑
解決策は簡単ですよね
小学生にでもわかります→「台湾の民主政治を認める。或いは独立を認める」です。

●つまりトランプ政権の動きは、中国に「台湾の独立、香港の民主性を守る圧力」に他なりません。
　↑
そしてまた重要なのはここからなんですが、、
【北京政府も。本音では必ずしもそれにド・反対では無いだろう】ってことです。
（テーブルの下では、いやあ助かりました的な）
確かに、中国共産党は強烈な独裁全体主義国家を運営してますが、
現代の中国で、中世や近代のようなマジ軍事政権みたいな独裁は不可能です。
（もしそんなことしたら、民衆の不満で国が壊れます）
北京政府は経済で金をバラマキ、張子の虎海軍で民衆のナショナリズムをくすぐり、米国ハリウッド映画の中国贔屓作品で喜ばせ、自由に憧れの海外旅行でデカい顔できる大国となり、特権階級は海外に不正資金を蓄財し子息を留学させている。
　↑
必死に国民のご機嫌取って維持しているんです。

（弾圧できるのは少数民族国家だけ←ここもですね、チベットやウイグルで無茶な弾圧できるのも、米国が印パキやアフガニスタンはじめ中東での安全保障をやっているから可能になっていて、仮に米国が本気で中東から引けば、反米にかこつけて裏で武器援助などの関係にある諸国の中国に向けるスタンスは別のものになってきます。→中露がここで《米国に交代して》覇権国家を気取るのか？ってことになります。ISなどの元ネタは「聖地を管理するサウジに外交の軍隊を置くのは何事だ？」でしょ、それが今後人民解放軍が大規模に敵対するイランなどに駐留するなんてことになればどうなります？「しかも無宗教共産主義者」ですよ？→てかそもそも中国にOPECの仕切りができるのかって、）
→続きを読む

日本は内需経済中心の国なので、現在それほど重要ではありませんが、
今回のマスク騒動で痛い思いもしたところです。
（農業における飼料や肥料他関連資材の事を考えれば洒落になりません）

なんだかここを小難しく考える方いるかもですが、
サプライチェーンなどの外部依存のリスクは「外交、安全保障、災害」ざっとこんなところでしょうか。
実際日本が3.11で大変な事になった時（日本でしか生産できない資材や機械多いですから）危機感感じた外国企業も少なくありません。

●ここって問題を切り分ければいい話で
・災害対策には戦略的備蓄
・外交問題ならサプライチェーンなどの多角化
・安全保障の場合（そもそも敵対国になる可能性となるので）、当該対象国が仮想敵って事になりますから「別問題」です（経済という話では無くて「その状況放置したらダメだろｗｗ」←どういう外交ドクトリン持っているのかってレベルの話）

原子力発電の話の時にも”無理筋”含めて書きましたが、
（超高性能バッテリー作るとか、水素に代えて備蓄するとか←それが簡単じゃないのはわかってますってｗｗ）
『備蓄技術』って概念あってもいいかも知れません

原油などの備蓄も言うほど簡単では無いと言う話もあります。
但し、原油にしても飼料や穀物にしても「いずれ使うものか、時期を見てリリース《消費》できるもの」ですから無駄になる要素は無く、
日本は投資的資金に関してなら無限とは言いませんが、日銀に引き受けされてナンボでも調達可能です。←つまり行為としては政治対立になる要素が無い、とても合理的に導入しやすい政策と言えます。


●せっかく備蓄するぞーって話になればですよ、
劣化を防止する、安全性を担保する、保存期間の延長など様々な周辺技術も重要になります。
（その効率が上がれば上がるほど備蓄のインセンティブにもなりますから→例えばエネルギー自給率なんて話になっても、100年分備蓄しましたって事なら”それを対外依存と言えるのかって”話でしょ）

なんていうのでしょうか、
こうむきになって石油が出ないかと穴掘りまくるとか、食糧自給だと供給量や市場原則無視した耕作地の拡大してみるとか、、、そういうことじゃないでしょｗｗ
（てかそれやると、もっのすごく赤字部門が拡大します。←一度経済合理性から乖離すると何を判断基準するのかわからなくなってしまうんです、→その理由を「安全保障」なんてことにしてしまえばどこに限度を設定していいのか判断がとても難しくなる。）


だって不動産だってそうじゃないですか？
１万年後の地形なんかわかりませんよね（笑
不動産が”不動”と定義されている部分って「凄く長期の定借」みたいなもので、
生産財で考えれば『備蓄』ですよ。


＜ちょっと話が逸れますが＞
福島原発の処理汚染水問題
大変結論が難しいテーマで
（仮に科学的問題が無くても風評被害が免れない＝これってなんだかんだ原子力の技術はまだ「科学的にも十分解明されていない」ってことです→軍隊なんかで”あえてレガシー技術も残しておく”だとか、バトルプルーフされた旧式の価値とか、、そういう《安全策を選択できるカードみたいな》技術獲得の懐の深さってのはまだまだ原子力技術には無いってこと）
　↓
どうして以下の論議にならないのかが不思議だ

「なんとか現行の敷地内に、処理汚染水を10倍安全に備蓄できて、且つ経済性の高い方法は無いものか？」
　↑
貯水タンクそのものの技術革新ですよ。
（これも不動産の有効活用技術というか、生産性向上論議のひとつです）



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黒川検事長後任に名古屋高検・林検事長内定
https://news.livedoor.com/article/detail/18296053/
　↑
この人もアベトモなんですか？朝〇さん

はたまた、左側の人が予言したように、
安倍さんタイーホされちゃうの？

（あれれ、自分をタイーホしそうな人を首相は承認するのかしら）


検事総長に指名ではありませんが、
これって事実上次は林君って意味では？
（現総長の稲田さんの考え次第ですが「林さんの定年までタイムリミット2か月」とのことですが、はてさて官邸動いて米国がゴーン共犯者も逮捕したことです、ゴーンを口実に検察の慣例破って居座る稲田さんも腹を決めるのではないですか？「そもそも噂では稲田さん意中の人が林さんなんでしょ」）


どうなんでしょう、
苦し紛れに「検察OB合同勝利宣言祝勝マージャン大会（朝〇産〇杯）」でもやるんでしょうか。

（最近左メディアにやたら厳しい意見書いていると思われるかもしれませんが、流石の私も今回のコロナ感染症で”彼らの人の命すらなんとも思わない”姿勢には限度超えていると思い《会社の営業どうこう考えている場合では無いと》ブログライターとしての社会的判断をしたところです。批判を自粛する理由はありませんからね。）