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簡単な告知です(管理上のコメントなので内容的にも重要度低いです)

2016年08月25日

心理学系ブログ含めて一括まとめてこちらで告知とします。
プラグインでAdblock系ご利用の方は気が付いていないかもしれませんが、某アフェリエイト系のリンク表示を解除しています。
えー、そもそも同アフェリエイトを導入した目的は「何らかの審査を通過した証明が無いとブログの信用度が下がる」系の風評が一時期あったからでして(amazonの商品リンクは審査等必要が無いので同趣旨とならないのです)、広報機関終了じゃないですが、最近はそれっぽい風評もあまり耳にしませんから「そろそろ十分かしら」と判断しコンテンツ表示から外しました。

(ちなみに某google広告審査もその時申請したのですが、何故か「成人向けコンテンツになっている」など意味不明の理由記載の上NGの返事がきていたのでしたWW)
果たして前述の「審査を通過したサイトです」なる部分にどれだけの意味があったのかはともかく、
管理上の判断として念のため同措置を行っていたものです。
リンクを外した結果、若干サイト表示の読み込み速度も上がったかしらと思っております。

■「有料コンテンツ目的なサイト運営とブログライター的な原稿掲載は趣旨が両立しない」
なんて話もあるようで(このブログも過去某ポータルの契約ブログだった時期には常に記載内容がチェックされていたなどアレな事が後からわかったりいろいろあったものですが)、場合によると記載内容が表示広告を阻害や直接批判するような内容には審査上の判断としてクレームがつくこともあるようです。

私が表示させていたアフェリエイト広告会社にはそのような原稿チェックなどありませんでしたから、心配に及ぶことありませんでしたが、
サイト信用性の話はそれとして、
アフェリエイト広告を表示していることが記事内容に自主規制をかけているのじゃなかろうかみたいな勘違いに繋がるケースあるかも知れません。
それは別の意味でサイトの信用度落としてしまいますしね。

そんなこんなで「コンテンツ表示の整理」名目で各ブログから同表示を削除したところです(広告表示契約自体も解除しています)。

●以下のような質問があるとことまず無いと思いますが、
「いつぞやサイドバーに表示されていた○○社の広告リンクはどこですか?」
な質問ありましても(契約自体解除されておりますので)、
「私もわからないです」、ご理解くださいませ。


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非木造建築の今後

2016年08月21日

本来日本の気候を考えれば住宅は木造がベストであるのは間違いありません。
しかし「優良な建材がいつまで入手できるのか」「高度な技術職の大工さんが減り簡単な工法の建築が増える傾向」などなど木造建築の今後は決して約束されたものではありません。
この場合「低層なら鉄骨造」「中高層はRC造」のような形で非木造建築が増える事になります。

ご存じのとおり不動産の維持コストを考える場合『固定資産税』というのが結構大きな存在で、更にここには『担保価値評価』という困った問題も絡んでなかなか合理的な方向性を定めるのが難しいのです。
持家で将来に渡って売却する予定も無いのであれば難しい事を考える必要も無いのですが、大家族社会時代は過去のものですから、否応なく不動産には融資を含む現金化可能性の内容も求められてきます(不動産投資で大家さん実業を行っている場合は改装費用の融資などその可能性は更に高まります)。

何が一番悩ましいって言いますと、
地震国である日本なる前提で考えれば「低層RC造最強」であることは間違いありません。
火災延焼のリスクも幾分か下がりますし(ここは建蔽率も関係していますが)、
これだけ非木造も造ってきましたから、いい加減外断熱の決定打となる素材や工法がでてくるやも知れません(風通しのいいRC造?だとか)。
維持管理コストを考える場合「低層RC造は上物建築物への課税期間を短縮し、金融サイドには”その短縮があくまで税制上の優遇であり”建築性能としのて耐用年数では無いことを通達などで徹底する」、なんだか大変地味な政策ですが、こここそが現代建築の最重要ポイントになるのではないかと思います(銀行の担保価値設定の延長には法的根拠が必要になると思うので法的措置も必要かも)。

■木造建築が望ましいのは確かなのですが、人材含めて現実を見ない訳にもいきません。
賃貸管理の現場などから見聞きするネタ的には、
内装工事に関して、表向きの工費は同じでも「木造建築と非木造では工事の難易度が比べものにならない」と聞きます。工事終了後に見積もり当初の金額から請求額が想像上に割増されてしまうなどのトラブルもあるようで(同現象が起きやすいのが非木造)、間取りや内装のあり方ってものから一度見直すのもアリなように思います。
日本の生活様式はB・T別ですが、ご存じのとおりRC造は設計効率として(耐久性的にも)床下配管の最短距離化が求められるため、どこの建築でもRC造は水回りの配置に苦労するのが常です。
デザイナーズマンションなどが様々な手法でアプローチもしてきてもいますが、決定打はまだ無いというのが実情でしょう(RC造でB・T別設計をするとどうしもて間取り効率が低下する)。

この辺の問題も低層RC造の施工事例が増加すれば「3点ユニット発明時のような新建材ユニットの開発」なんてことが起きるかもしれません。


●話が税法なので、監督官庁財務省になるんでしょうか。
「低層RC造は上物建築物への課税期間を短縮し、金融サイドには”その短縮があくまで税制上の優遇であり”建築性能としのて耐用年数では無いことを通達などで徹底する」
是非検討していただきたいところです。

工法や耐震などの建築トレンドの話ですから、
逆転の発想で「新木造建築」ってジャンルが先に台頭するかも知れませんけどね。
(この場合も、担保価値に連動する”実耐用年数の延長”などの措置が求められる。)



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都市計画とエコの話

2016年08月19日

この話は環境問題であるとかいかにもリベラル系の政策かと思われてますが、
決してそんな事ありません。経済政策でもあり極めて安全保障に関わる論議でもあります。
ここは「(原発再稼働支持な)保守派のみなさん」にも考えていただきたいところなんですが、
最近やれ原発再稼働などの論議が後退している理由は経済界からの電気代云々の陳情によるもので(原油安によって再稼働の必要性が無くなった)、原油などの備蓄もそうであるように極めて安全保障上にも関わる事項なんですよ。

やれソーラーのコストがどうたらとか、保守派のみなさんの「電気代論議」は承知しておりますが、おりますがー、見方を変えればスマートグリッドだとか込みで地域や一般コンシューマー用発電自給率の向上は安全保障上の原油備蓄量拡大をほぼ同じ意味があるのでありまして、
自給率が向上すれば(今度はやれ維持費がどうたらなど出てくると思いますが機材の性能は普及が進むほど改善しますから→てかなんとかコストの話をするなら”何とかダム”などの建築コストはどうすんのってそっちの話はコスト度外視だってのがいびつでしょうに)、
国策としてロシアに頭下げ天然ガスパイプラインがどうしたであるとか、東シナ海の海底油田開発で中国と不愉快な折衝しなけえればいけないだとか、そういう事を無しにできます。

■そもそも保守派の原発再稼働論とソーラー発電など自主エネルギー政策は「何の関係も無い」のでありまして、政策的対立軸としてアレする要素は最初からありません。
(保守派のみなさんも論点が核兵器にあるのであれば、それはエネルギー政策と別の場所でやってねって話で、)

自前で発電エネルギーを確保する話が(しかも産業向けとかメインじゃないのだから)、あたかも国益を損なうみたいなジャンルになっていることは勘違いもいいとこです。

原発の利用法も、昔っから言っとることですが、
何にもまして「常温超伝導蓄電池開発」をトンでもスケールで行って、
「原発フル稼働1年で50年分の隣の施設に充電して、即廃炉プロセス」←こういうパッケージにすれば収支は同じか(夜間の揚水など必要無くなる分)割安になる可能性だってあります。
それを原発稼働条件にするだけでも安全面から発電コストまで誰の利益にも一致する話です。

■「政治的な対立のための意味不明の論争」
実に非効率なので、こういう仕込みネタみたいな論議をとっととやめていただきたい。
(時々プロレスなんじゃないかと思いますよ、真面目な話。→阿吽の呼吸で双方の食い扶持になっているとかね。)


一般家庭向きのソーラー発電の補助金なんかも実に不公平でありまして、
大規模施設を導入できる所得の高い世帯ほど莫大な補助金を受給できる話になってます。
(何故左翼な人はここを批判しない?意味が分からない。)
各自治体が「最小単位のソーラー設備設置資金を無償で受付」すれば、事実上全世帯に補助金が。
あれれ?おかしいぞ?
小学生でもわかることでしょうに。
国が基準を設けて「一定水準の設備設置を無償化すればいいだけ」です(大規模施設の補助金はその反対に一定規模以上に対して適応する)。←その一定水準を何Wにするとかさ、そういう論議をしてくださいよ(できないのであれば現行制度は不平等だから廃止すべきです→環境政策重視なら自治体行政の電力をすべて自給するとの方が公正でしょう)。

都市計画にしても、災害対策にしてもですね、
意味不明な対立で、不毛な論議となっているケースが他にも多数あるのじゃなかろうかと思います(特に補助金の適応がらみで)。
この辺はまた回を改めて後日書きます。


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今後の話なのかもしれませんがリベラルってものをちゃんと考えておかないと

2016年08月11日

民進党の党首選もあるようですしで、政治関連のエントリーです。

昨今の左翼言論ダメダメ論を随分書いてきていますが、
何も私は保守系論者でもなければ自民党支持者でもありません。
その動向の是非はともかく旧来から釣り人小沢氏のファンですから、建て前的には「保守リベラル支持」であり、民主党はとっとと消え失せるべきだと思っていましたが日本の政治勢力にリベラル系が無くなる事を望んでもいなければ「保守リベラルは左翼運動じゃありません」。

そもそもが所謂左翼政治思想は当時の保守に対する『共同幻想』系の政治運動であって、
本来は先進国化の流れの中で保守における軍国主義が瓦解するように(むしろ昨今は市場主義でしょう)、野党勢力の中から(所謂政治運動的な)左翼政治思想も瓦解するのが文明論的な筋論です。
そこを反動とばかりに左翼政治思想な方々がリベラルも自称されるので話がややこやしくなっているのでありまして(小沢贔屓の見解としては「新進党なんかの社会党の時のように共産党に共産主義を捨てさせようと目論んでいるのだろう」などなどと思ってもおりますが)、
保守系の慣習や制度というものに対して個人の人権という視点から改革的であるスタンスがリベラルの本道ですから、たとえば安全保障なんて分野に関して与野党にそれほど大きな差異があってはいけないし(そこは対立軸では無い)、ぶっちゃけ本音のところでは「大きな開きは無い」のだと思いまずよ。

(※今は素浪人の元国民の生活党の幹部だった小沢シンパの東祥三元議員も「安倍政権の安保法制に賛成」と明解に発言しており、野党議員の中でも安保法制賛成な人が相当数いると思いますよ。)

■確かに日本の場合”戦後”という枠組みの中、属国的意味合い込みの日米安保の論議の中「自主防衛なのか対等な日米安保へのシフトか」みたいなところから話が随分ややこやしくもなるのですが、
リベラル勢力が古式ゆかしき左翼チックなスタイルに陥ることはまったくもって誰の利益にもなりません(大失敗した鳩山政権ですら安全保障関連で対立した社民党をあっさり切り捨てるとかなっていたワケで)。

どうにも昨今(安倍政権の安保法制あたりから)「話があっちの方にいってて困る」ワケです。
■個人的には自主防衛派ですが、何も事を荒げてやおら日米安保を解消する方向なんてナンセンスな論議だと誰しもが思っていることでしょう。改憲にも賛成ですが9条の趣旨はそのままで問題無いと思っています(少なくとも自衛隊は法的に正規軍とする加筆修正はマストだと思いますが、名称は自衛隊のままがベターじゃないかと思っています)。
沖縄の基地問題も与野党の対立軸にはならない課題でしょう(沖縄問題は与野党関係無く海兵隊との個別交渉案件でしょう)。てか、対立軸とするべき事案では無い。
自民党の最大の間違いもここで「沖縄県も日米安保を解消しろ」みたいな事は言ってないのですから本来”基地縮小”という点で国と県に最初から”対立など無い”ってことを確認すべきなんです(それが沖縄県から意味不明な勢力に出て行ってもらう早道)。

※話は逸れますが、沖縄基地問題に関しては「このまま法廷闘争を続けても結局長期化するのだから、米軍としても一度候補地ご破算にして係争無しで移設が進む場所の検討ならそれでもOKだ」って事になるのじゃななかろうかと(仮にですが「県外移設」に成功したらトンでもの支持率上昇になります)。安倍政権は55年体制時の「社会党とのプロレスを対外政策に利用する作戦」そこを思い出すべきなのではないでしょうかね。
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都心と地方経済の関係

2016年08月07日

東京都にお住いの方だと、時に地方交付税であるとか地方への所得分配に関していろいろ思うところある方いるかもしれませんが、考えてみれば都市から地方への所得分配は合理的根拠があります。
ふるさと納税も様々な問題ありつつ(大問題は高所得の世帯にだけ優遇措置があるというところですが)定着もしてきました。

何が合理的根拠かと言えば、
都心部の人口は過半が(東京などでは6割を超える人口が)地方からの流入です。
この流入する人口の子供時代から育成は教育から福祉予算も含めて地方が行っており、地方としては「さあこれから」って時に人材を奪われていることになります。
地方に雇用吸収力があるないに関わらず、構造としてはそうなっていますからその人財育成の部分だけでも都市部は所得分配の形で共存の道を明確にしないと地方はやっていられない話になります。

米国などの事例でも都市部より地方の方が出生率が高いDATAなどもありますから、事は少子化対策の意味合いもあります。
この構図はプロ野球メジャーリーグなどの方式にも似ていて、メジャーリーグの場合資金に余裕のある贅沢球団から弱小球団へ資金を回す仕組みがありますが、他球団の存在無くして人気球団の存在もあり得ないのであり、そこは持ちつ持たれつの制度がなければ共倒れなんて話にもなるワケです。

EUの失敗やドイツに対する批判にもそこは言えていて、
昨今の状況であれば、ドイツは移民を新規労働力のように捉える一面もありますから(人身売買みたいに考えるのもアレと言えばアレなですが、、)図式的には出身国に対して所得分配しないと筋が立ちませんが何故かそういう話にはなっていない(そこはそれ移民先の国で福祉予算他持ち出しが多いんだなどの論議は別項あるにせよです)。これじゃいかにも制度として無理が出てきます。
移民の間にも「ふるさと納税のような制度があれば是非」ってニーズあるかもなんですからね。

話を日本に戻しますが、
地方の高齢化には日本経済の都市文明的要素が関係しているのは間違い無いところなのですから、この状況で地方を切り捨てするのは大問題ですし、選挙における議員配分の話にも及ぶ論議かと思います。環境的にも地方が山林を守っている事は大きな貢献でもあるのですし、分配すべき都市部の所得はしっかり地方に分配すべきで、翻って地方においての子育てなどの環境が充実することはトータルで「経済成長の図式と人口移動」のバランスを今後も継続維持可能としていくのですから。

実際の話都市計画的にも都心部には都心部だからこそ(地価水準などなど)限界もあり、
何から何まで都心部集約により効率化や合理化を図る事が国家としての予算半分として効率的なのかって部分もあります(そこは都内における予算配分にも言えるところかと思います)。
しっかり郊外や地方へのインセンティブも何らかの形で残しておかないと(EUにおいては出身国へのなんとやら)、短期的表面的な市場原理で都市経済サイドが不公平に有利になってしまうため、結果様々な弊害が出てしまうだけです。

確かに日本は全体として人口減が進んでいますから「コンパクトシティ」的な集約が合理的であるのは事実なのですが、何から何まで集約すればよいという事にもなりません。
(※過剰に郊外乱開発を進めた地方が、原点回帰で集約化を図るのは趣旨としてまた別の論議。)
共存共栄という意味で地方の活性化を都市部からの所得分配抜きで考えるのはナンセンスです。


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東京一人暮らしの拡大解釈

2016年08月04日

時に世の中には「事実婚」というのがあります。
現代社会においては法的に入籍の如何に関わらず事実婚が婚姻関係の実態として認められており、遺産相続でしたか、権利的にもほとんど代わりがない云々の報道目にしたことあると思います。
(※実際には各種控除や福祉関係などで不利益があるため、リベラル関係から云々の論議があるようですが、この点もは行政改革によりシンプルな制度とすることで解決していくでしょう。)

その反対はどうでしょう?
「事実関係も無いのに婚姻関係だけがある」←これじゃあ不法入国からみの偽装結婚みたいな話になりますものね(笑
 ↑
今回の話は、ここを掘り下げてみようと考えてみました。
●「事実離婚」の可能性です。
現在法的にこの事実離婚が認められているなどの判例みたいなの確たるものは無いだろうと思いますが、たとえば協議離婚の栽培などで、実態として円満に婚姻生活が継続していると「何の問題があるの」みたいなことにもなるそうで、「まず婚姻関係が破たんしている状態」が確認できていないと協議にもならないみたいなことらしい。

逆さに考えてみれば、次に別の人と結婚する場合の不都合などなければ、(相続関係のアレが無いのであれば)離婚する上でイチイチ籍を抜く必要も無いのであり(同時に「事実婚」にも法的根拠が成立しているのだから)、「何をするにも事実離婚でいいじゃん」という選択肢も出てくるように思います。実際に離婚となればいろんな方面で大変な体力が必要なんて話もありますし、そこまでゴリゴリ無理するのも非生産的です。

以前どこかの記事で「別居婚」みたいな可能性の話をしたことありますが(これも日本の場合単身赴任制度として実例多数ありますし)、
●プライバシーとして認知される利益は今後も拡大していくのだろうと思うのです。
非婚や晩婚の理由ともなっていますが、アバウトに考えれば「事実婚もあれば事実離婚もあれば別居婚もある」みたいに幅はあります。
『家制度』という言葉があったように、住居形態の実態に振り回されている一面もあるのでは無いかと思います。

何から何までセカンドハウスを万能と推薦するつもりはありませんが、
”ひとつの家””ひとつの部屋”なるものになんと申しましょうかそれが概念として重石になり過ぎている心理もあったのではなかろうかと思います。
日本は豊かさの繁栄として現在住居が供給過剰です(供給過剰関連の記事は後日retourブログでアップの予定です)。「安い部屋でミニマルコンパクトもあるっけな」みたいな選択肢を心理的にもっているだけでも大きいと思います。
旅行(別の部屋に宿泊する)が息抜きになるって事もあるじゃないですか。
掘り下げて言えば、結婚と分譲購入のプレッシャーも実態では無く”妙な概念”に振り回されている一面もあるのじゃないかと思います。

気楽にいきましょう、気楽に。
ぶっちゃけ部屋余ってますから(笑


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