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思ったとおりの調査結果でした(耐震建築)

2016年04月29日

前回記事に触れたとおりで「建造物固有の耐震性能には限界がある」という結論が出てきました。
熊本県内 「危険」判定 8400棟超える
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160427/k10010500801000.html

<一部引用>
国土交通省のまとめによりますと、26日までに、14の市町村の合わせて3万1030棟で判定が行われ、倒壊するおそれがある「危険」と判定されたのは、27%に当たる8417棟に上ったほか、建物に入る際に注意するよう促す「要注意」は31%に当たる9740棟、被災の程度が小さく建物の使用は可能だとする「調査済み」は41%に当たる1万2873棟でした。

確か熊本の耐震建築普及度は国平均(約85%)から少し落ちるといえ75%〜に達していた筈で、上記調査結果は「耐震建築物のかなりの数が(耐震性能を維持できない状況に)被災した」ことを表しています。この点前回記事で指摘した民放の報道が恣意的であったのは数字でも確認できたことになります(建築関係のスポンサーでも意識したのかわかりませんが)。
耐震性を検査している機関のDATA(耐震建築でも木造建築の場合震度7の一波目でその性能の65%近くが破損する)そのとおりの数字でもあるでしょう。

RC造の被災状況など細かいDATAがあがって来ていないので情報不足は否めないのですが、
「日本最強の耐震建築物である原発」にしても法律で「動く可能性のある活断層の上に建築することは禁止」されているのですから、地盤の状況に応じては倒壊は免れ継続的居住は可能でも大規模修繕は避けられない被害が出ている建築物もあると推定されます。

※前回記事で説明のとおり、上物建築物の耐震補強工事の意味を軽んじているのではありません。むしろ木造建築のあり方として(これから新築で建築する時など)、RC造における壁式建築同様に「耐震性能を確保しつつ平屋の木造に特異な強度があるかもしれない(及び修繕コストも安い可能性がある)」、のような形で”計算上の構造強度とは別の耐性などが研究されることが重要だと思っているのです。

■やはり重要なのは建築物の性能評価だけで無く、自治体などが発表している土地や都市構造上の防災情報となりますが、ここにも注意点があるようです。
やはりというか勿論のことで、活断層の調査は地権者などから嫌煙されており(土地の価格が下落する可能性があるため)、万全な地盤調査が行われているとは言えないのだそうです。
更に日本の地震学界にもそれは情報の偏重はあります(九州の震災リスクは数%と下位だったそうです)。
不動産の購入の行う時には(埋め立てなどの歴史など)歴史的な経緯や情報を加味した検討が必要となるでしょう。
 ↑
繰り返しになりますが上記は「主に購入時のリスク」です。
●賃貸住宅の場合は(大きな枠組みは自治体のハザードマップ参照となりますが)「室内の防災や避難に備える防災」が重要で、家屋の被害は(国平均の耐震性能85%から考え)主に「格安の古築木造アパート・古築鉄骨造の場合に限り検討が必要」となる理解が賢明です。
(前回記事記載のように「都内の往年のRC造は新耐震基準より強いケースもある上に平均値的にも数%の差である」「分譲マンション以外ではなかなか耐震診断は進まない構造がある」「鉄骨造MSは耐震性能が心配となる古築建築が少ない」などなど。)


今回の調査で改めて思ったのですが、
『一部破損があっても修繕コストの安い建築(=地震保険で修繕が可能な水準の検討)』
『避難を前提とする防災』
『室内の防災前提とする家財(生存空間確保の有効性)』
この辺の重要性と、
今後も検討が必要なのが
『長周期振動などの高層建築の問題(倒壊が無くても避難が必要となるリスクの検討も含む)』
ですね。

特に前述の「生存空間確保に有用性のある家財」という部分で、『防災ベッド』のようなニーズが高まるような気がします(強固な構造として下部収納部分に耐火性ももたせるとかもアリかも)。
自動車メーカーも「最強の防災避難場所”車”」が確定しましたから、キャンピングカー的機能性をいかに織り込めるか会議しているでしょうね。


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昨今”報道の内容”やその手法が無茶苦茶過ぎです

2016年04月21日

「保育園の話」もそうでしたが「震災関連」含めてその報道内容や手法が昨今無知区茶過ぎです。
保育園で日本しね話のオチは「民進党支持率さっぱり」ということだったようです。
最近の報道権力の凋落もあり(そこは心理学風ブログに書きましたが)、地元住民保育園反対のブーメランもそうですが話の筋が悪すぎます。

『住まいの心理学』的には「ペット可物件」の話題も時折考えるテーマですが、
あれですよ?
保健所から犬猫を保護したいとか考えてもかなり条件が厳しく、少なくともひとり暮らし世帯ではほぼNGなんです(ペットを飼う環境が整っていないとして)。民間ベースの場合でもひとり暮らしでも譲渡可能な場合があるNPOを探す方が難しいぐらいです(それが保健所とNPOの協定になっていたりするため)。

”ネコ飼い”の世界では「ネコがいるので旅行とか一切諦めた」など普通の話というか、ペットとの暮らしを真剣に考えているなら”常識”です。
そして、ペット飼っている人って「ペットが待っているから」と足早に帰宅するのが日常でもある。
人間の子供と違って、福祉関係含めてまったく補助もありません。
ペットに対する社会保障がなんとかだから日本しねなど聞いたことありませんよね?
(そこを含めて「飼い主の責任」という形でよく論議されてもいます。)

あれですか?子供ってのは”愛好家”にとってペット以下なんでしょうか?
(いえいえ社会福祉が不要などと言っているのではありません。社会福祉の問題を指摘することは大事です。しかし不備があると何故日本がしねとかって話になるのかさっぱりわからない。ギリギリ”残念”ならまだ理解できるってところでしょう。)
てか、子供を作る人は「元々子供愛好な素性は無く社会適応的なもので嫌々だ(少なくとも自己犠牲的なことだと思っている)、子供をつくったのは社会的責任があるからだ」などと捉えている層が想像以上に多いって話なのでしょうか。
●まず論議の中心はそこにあるべき話に思います。
保育園含めて制度上の問題もありますが、
制度上の問題は「前述論議の更にその先にある」のだと思います。
どういう前提の論議なのかわからないのでは、何をどうるべきなのか考えても空回りするだけですから。

・「親権が自己犠牲的なものなので、社会による保育支援が重要だとする説」ならば「(被保護者の主権を重視し)親権を制限し、(親の保育を前提としない選択肢の中で)子供の意思を反映させる方策を考えるのが筋論」でしょう。
考えてみてください、ここって高齢者介護問題も被る話だと思います。
・「いえいえ違います、子供愛好家的スタンスはガチです。自分が働く時間に多産時代のような”家庭の子守り機能”を補うものを社会的に整備することが(文明の推移的に)合理的な筈だ説なんですよ」ってことであれば、「資格の内容や施設の人数構成など規制緩和して(業務の内容を軽微にする分見守り業務を重視し)とにかく枠を増やす事を優先」するべきでしょう。
 ↑
前提部分を整理しておかないと、対応する政策がまったく違ってきます。

(※というか虐待事例のある親はどんな軽微なものでも「即親権停止措置」とするのが筋。民法に「親権法」を設けるべきだと思いますよ。←親子関係を強制的に解散させるという意味では無く、子供に対する親権を行政に移管すればいいのです。→他人の子供を保護している場合と同様の法的枷をはめる。子供の状況によっては親権者である行政が実母や実父を刑事告訴できるようにするって意味です。現在親権に関わる法がアバウト過ぎ。)
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地震災害と住宅

2016年04月16日

■一昨日昨日と九州で大きな地震がありました。
被害にあわれた方、不運にも亡くなられた方、お見舞いお悔やみ申し上げます。
同様強度の地震が群発している状況になってきています。
予定を変更して急遽「住居の耐震性や災害対策」をショートレポートでお伝えしようと思います。

■一部報道で耐震性と建築年次云々の話が行われておりますが、
新しい目の建築にも被害は及んでおり、一概に年式だけで言えるものではありません。
(過去にも同レポートしていますがRC造に関しては旧耐震基準時代からほぼ現行同様の性能を保持しています。)
今回の災害では「1階駐車場型建築の強度や増改築を思わせるもの」あるいは「(老朽化木造建築など)従来から目視でもリスクが認識できる状態の建築物」の他に、
「文化財として耐震性能が確保されている建築」・「耐震補強が行われていると思われる建築」・「耐震性強度の強いRC造」など建築スペック性能評価的に問題が無いと思われる建築にも被害が続いている感触があります。

●上記後者の被害は建築スペック以外の『地盤』や『周囲の環境』が被害の主要な要因となっており、倒壊建築事例の中に潰れた1階に巻き込まれるような形で隣接駐車場の車両が”地中に倒れ込む様子”も確認されています(このケースは明らかに地盤そのものに被害が及んだ結果と思われます)。
自治体HPのハザードマップなどで各種情報が確認できます。
今回地震が”連鎖的に群発”しています、九州・四国地方の方で中央構造線沿いにお住まいの方は、念のため確認されることをお勧めします。
中央構造線
https://ja.wikipedia.org/wiki/中央構造線



■耐震基準の目安となる建築年次が全く関係無いと言っているのではありません。
過去レポートでも木造と鉄骨造に関しては旧法より新法基準年次のものが大幅に性能向上する点を記載しています。建築年次が新しくてもタワー型など高層建築の長周期地震動リスクについても説明しています。
倒壊の恐れの無い建築でも高層階の揺れ幅は大きく、余震が続く事でそのまま生活できないケースも考えられます(建築年次に関わらず高層階には別途備えるべき部分がある)。
居住者の被災という点から見れば「家具倒壊への注意」これがダントツに重要ですが、ここも耐震性能だけでは測れないですし、高層階の長周期地震動とも大きく関係があります。
●ここまで記載のとおり「建築スペック以外のポイントに複数のチェック項目があります」
災害は複合的要因で発生拡大します。
ハザードマップに関しては、地盤だけでなく火災延焼のリスクも確認要です。
高層階お住まいで高齢世帯の方、不安がある場合は(気象庁の話ですと1週から2週の注意のようなので)、安全な地域にこの時だけ避難しておくのもアリだと思います。


<以下は長期的内容含む確認点です>
●住宅選びや被害予防的に優先するべきポイントを見誤ってはいけません。
今回のレポートも趣旨は上記点に尽きます。
話を「家具の倒壊」に絞って考えてみると(”免震”を例外に)耐震性能だけでは測れません。
各種防災固定器具に頼るのも問題があるように思います。壁が傾くような状況もありますから、壁に簡単な器具で固定してもどれほどの強度を確保できるのか未知数だからです(持ち家なら壁面収納家具は”建付け”とすることをお勧めします。)。
RC造の場合も造作壁(かぶり)としてコンクリート壁の内側にコンパネで造作壁の施工を行う場合が決して少なくありません(この場合も建築強度高くても固定先の造作壁が傾く可能性はある)、
※倒壊の心配がある背の高い家財は寝具の近くから遠ざけましょう。
(可能であれば安全が確保されるまで寝室から移動しましょう。)

■倒壊という点から言えば単純な話「縦横比(低い高さでフットプリントが大きいものは倒れない)や重量」など物理的安定度と製品スペックに記載されている『耐加重性能』も確認しておくべきです。
場合によっては天井から落下物があってもその家財が支えとなって身を守る可能性もあります。
安価で「ベニヤ板太鼓構造のもの」には強度を期待できません。
クローゼットの無い場合に通販などで別途購入組み立て式のワードローブなどは(躯体が重量級で頑丈なら天井に突っ張る形の固定器具が有効)、寝具近くでは無く対抗面や玄関寄りに配置しましょう。
前述のとおり別途購入タイプが一概に不利という意味ではありません。仮に倒壊しても(耐加重量性能など)頑丈な造りであれば壁や天井造作の落下があった時に生存空間を残す支えになる場合もあるからです。
ここはケースバイケースで判断ください。
(太鼓構造のものはコツコツ叩けば音で判断できます。)

「ベッド枠木の強度」も大事に思います。
重量級のものはかなりの強度をもっています(一度解体したことあるのでよくわかります)。
”スプリングマット部分には強度がありません”、しかしベットの脇に伏せることで枠木強度が高ければ生存空間を残す可能性あります。もしもの場合の退避方法としてケースバイケースで判断ください。
※ベッドの下は強度的に安全ではありません。

■最も注意が必要なのは、伝統的な和風生活の「箪笥と寝具布団」です。
本来和風建築は床面積に余裕があれば「寝室と箪笥部屋は別」なのですが、コンパクトに暮らす場合何気に寝具の近くに箪笥をレイアウトするケースがかなり多いと思います。
箪笥近くに布団を敷いて寝ないように注意してください。
昔ながらの箪笥自体には強度高いものもあります。倒れても問題の無い位置まで寝具を離せば、もしもの場合箪笥が倒壊しても生存空間を確保する可能性あります。
ケースバイケースで判断ください。

などなど、ほとんどの状況で自己責任ケースバイケースの判断が必要になります。
(家財の強度は住宅の耐震性のような性能表記ありませんので)荷重性能などを参考になる事になりますが、自治体ハザードマップとともに自主的に確認する事をお勧めします。
繰り返します、
●被災リスクは「住居の耐震性能」だけでは”測れません”。
高層階にお住まいの場合には別途揺れ幅リスクが存在します。
最も注意が必要なのが(住居性能以上に)「家財の倒壊」です。
今回の地震に関して言えば、1週間2週間は「中央構造線沿い」注意が必要です。
落ち着いて確認しておきましょう。


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海外からの旅行客増加で賃貸住居の空室率に変化が起きるかも知れません

2016年04月11日

何時だったでしょうか、
特に欧米からの永住希望者が増加する可能性の記事を書いた事があります。
私は前々から芸大方面から浅草入谷田原町、北の頂点を南千住とするゾーンが「海外からの永住希望者含むクリエイター向けSOHO特区」のような形で再開発される事を期待しているのですが(なんたって用途指定的に商工地区を含むので広域でSOHO化しやすいダウンタウンであるため)、
その背景は以下です。
・決して日本は欧米のような高い給与のインセンティブで人材を集めるところは強く無い
・ウィーン・パリ・NYと続いたアートストの集散には時代の先端だけでなく自由さが重視される
(ネット世論など見ていると欧米諸国の保守系世間の堅っ苦しさは相当高いレベルのようで、)
・日本はロボット化などにより所謂昭和の3K労働者という低所得労働そのものが無くなる予定
(実際先を見越した形で同種労働は労働市場的に衰退傾向です)

ここに昨今新しく追加される背景出てきました
・想定外の外国人旅行者の増加(アジア諸国の増加が多数なので当初想定の”欧米系を主力に”に”アジア系クリエイター”も加える形になるでしょう)
・日本の政治状況で「与党・野党ともに所得分配政策を強く意識し始めている」
(これは日本の永住権にやんわり所得保証的背景を示唆する事になるかもれない。芸術家には非常に大きな要素になります。)

■ネット保守論壇の方は大反発するかも知れませんが、
今回の論旨は「特にEUにおける移民拡大」のようなものを意図したものではありません。
日本の外国籍の方受け入れのビザにしろ帰化申請にしろ特別緩和すべきと考えているワケでも無いのです(日本への定住を希望して日本語ペラペラの方が大幅に増える方を想定してます)。
”親日を前提にした”アート関係・クリエイター関係者が「(所得によるインセンティブでは無く)面白いから集まる」と読んだ想定です。
あくまで通常の人口自然増的流れでそれが急速にって考えているものでもありません。

バブル時代の外資を意識した「トンデモ高給賃貸」でも無く、
低所得労働者を前提に公営住宅が大変な事になる、という話でも無く、
木造アパートから古築マンションなどのごくごく一般的な賃貸物件の流動性が”自然増水準で”高まる可能性です。
●現在東京では「郊外から都心」への流れが依然止まらず、郊外の賃貸物件の相場が不安定なままとなっているため(不動産って管理維持費的に無限に賃料を下げる事は不可能ですから需要不足は誰の得にもなりません)、少なくとも「明快な底値感」みたいなものがはっきりしてくれれば郊外住宅のリノベーションも進むと思います。
つまり、既存の東京在住者の方にも悪い話では無いと考えています。

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保温トレイがミニキッチン火力1口対策となるかも

2016年04月06日

ガスや電気コンロで1口で不都合感じられている方、
このブログでは賃貸相場との関係で(特にビルドインの設備は価格が高いですから)、マスト条件で「ガスコンロ2口」としてしまうのは得策では無いと説明してきました。
場合によっては賃料5000円差もあり得るからです。
(すごくアバウトな計算ですが5000円×10と見積もっても→5万前後の対策費講じてもお釣りが出る上に自前の調理器具は資産になる。)

代表的な対策は「安価なIHコンロの増設」ですが、
以前紹介のようにフライパンや鍋など非IH対応の場合には「ガラストップハロゲンクッキングヒーター」などの商品も出ており(昔ながらの蚊取り線香型電気コンロは1980円でどこでも入手可能)、
上級者編では「オーブンレンジの導入」という方法も紹介してきました。

とはいえ、実際の調理現場では「それほど二番目の火力に本格的なものは必要が無い」な〜んてケースも少なく無いだろと思います。
流石に自分では2口目の火力必要性を感じていいないので、以下商品は実験レポート書きませんが、
ひょっとすると最も安価な火力2口目代用案となるかも知れません。
こちらです。
 ↓
■TOSHIBA 保温トレイ
現在価格:3070円


レヴュー見てみると、本来は湯豆腐の鍋なんかをテーブル上でも冷えずにって用法らしいですが、キッチンワゴンに乗せて配置すれば「簡易の2口目までの火力保留用」みたいな使用法もできるでしょう。
調理師的腕前の方ならいざしらず、2口の火力全開で同時に調理するとか滅多に無いでしょうから「これで十分」って方少なく無いのではと思います。

なんと言ってもダントツの推薦ポイントは「消費電力90W」というところです。

実際のところ部屋探しの希望条件に2口ガスコンロが指定される理由には”見栄え”もあると思いますが(笑、
最も重視されているのは「置き場所」だと思います。
火力が2口必要というより、鍋やフライパンなど二つ以上の調理器具を必要とする状況があるんだよって意味の。
(ちなみに欧米では鉄板系の電熱コンロも一般的ですが、2口同時使用するとブレーカー落ちちゃうからって状況でも「何か問題でも?」と平然としていたりするそうです。「普通同時には使わないでしょ」みたいな。熱心に家で調理するとか無いからって国もあると聞きますが、、。)

そんなことはともかく、、
コストと利便性重視で考えるなら意外と使える機材だと思いますね。


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SNSの問題「というかあれって勘違いでしょう」

2016年04月01日

SNSそれ自体を否定はしませんが(特に自治体や公営住宅などが高齢者の安否確認サービスなどを導入する場合など独自機能込みで”開発すべき”部分あると思います)、ザッカーバークさんだかなんだか知りませんが(笑、
始まりが婚活目的とかの同窓会名簿だったりしますから。
基礎設計というか狙いは「昔っから日本にある小規模な仲間意識的『共同幻想』そのまま」です。
欧米社会では従来、そういうった世間様的な和をたっとぶというか共同体っぽい概念に乏しく(教会権力系でしたから)、彼らにとってはとても新鮮なもののようですが、その本場である日本での運用となると、、いかがなものかと思います。

なんと申しましょうか、ゆとり教育の施行以来日本では「ようやくそういった予定調和な小社会から離れ個人が自由に(個性化)」って時代を目論んでいた時に、明らかに退行現象を引き起こしてしまったと思います(特に中高生などのその運用に顕著な気がします)。
どこで見たのか忘れてしまいましたが、
欧米の旅行者の動向分析で、画像を撮影してSNSに投稿→「凄いね、いいね」のレスポンスが無い観光地はダメなんだ的な話がありまして、、。
(これ、昭和と申しましょうか、、どこかで見た風景そのものですよね。)

心理学ブログの方で「旅行先の写真撮影とは何か(特に記念撮影など)」なんて話を論じたのはかれこれ随分昔の走馬灯の世界なぐらいの話になってしまうのですが、
「情報の共有・個人独占所有の禁止」一歩間違えば相互監視社会にもなり得る依存系『共同幻想』の崩壊こそが「気ままな個人の暮らし」を拡大していくだろうと思っていたワケで、
ぶっちゃけ「随分迷惑なものが海外から出てきたものだ」と考えていました。

■時に昨今「左翼論陣の著しい劣化」現象が広範に加速しているように思えますが(正直リベラルサイドにもしっかりしてもらわないと困るんですから)、
その原因ってSNSじゃないかと思うんですよ(2chバリバリ時代にネット世論を軽んじていた人ほどSNSに対する依存傾向があるのじゃないかしら)。
SNSは多数の「予定調和な支持者」を集約する性能がありますから、
前述の欧米旅行者の話じゃありませんが、特定支持者のレスポンスが「プチ・ポピュリズム」のような仮想状況を派生させ、当該人物はそのバックグラウンドに気がつかないまま「それが世論だ」と勘違いしてしまう。
無意識に現実との乖離を促進しかねない側面があると考えています。

これに対抗する解放系論議空間として(というか日本はそこから離脱を模索していたからこそ)2chの存在があったのであり(2chなどの場合”都合のいい小世界を形成できない”ところがいいとこなのであり)、
もろ手を挙げて2chを支持しようって意図はありませんが(まとめサイト台頭以降構造的変化を始めている)、ブログにしても「コメント欄炎上」でお馴染みなように、”都合のいい小世界を形成できない”からこそ現実との関係性を担保しています。
→続きを読む

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