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NPO『HOW's』(活動停止)元心理部門コンサルタント(東京カウンセリング責任者)
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都市伝説系youtube動画に目から鱗の話が

2020年11月30日

めんどくさいとこもあるチャンネルなので動画自体は紹介しませんが、
古代文明やら死後の世界ネタもありーのな会接道がの中に(それを現代科学でってテーマの)「人類はとっくのとんまにほとんどフリーエネルギーを手に入れている」という着想がありました。
「サウジとかに行けば温泉同様に勝手に湧いて出てくるんですから、タダ同然ってことでしょ」って話(最近の論議だと地球的埋蔵量”ほぼ無限大”の噂も)

確かに、、そんな事思ったこともなかった。
気が付かないものですね、、
この動画では超電導や核融合も可能だけども(量子コンピューターにしても)現在可能なものは物凄い低温に管理しないといけないなど、「超高性能だったり無限のエネルギーなんてネタではあるが、それを運営するのに得られるエネルギー超えるエネルギーを必要としてたらダメだろ」って話の比較に→化石燃料のが何倍もフリーエネルギーだわって展開になってました。

●つまり夢のフリーエネルギーが手に入ったとしても、貯蔵や流通、運用などのコスト管理ができない限り、クソの意味も無いって話です

「確かに、、」

私は過去記事から「現代文明の鍵は高性能バッテリーにあり」と力説してきましたが、
間違い無いと思った次第です。
鍵はどういう手段で発電したのかでは【無く】、貯蔵・流通・運用の利便性がどれだけ高いのかに、かかっているからです。
■「小型かつ大容量の全個体電池の開発」←日本がすぐそこのとこまで開発成功してます
(村田製作所が最初に実用化・販売開始するそうです)
(大容量では無いかもですが、東芝は”不燃性リチュウムイオン電池”の開発に成功してます


すぐそこまできている課題「介護設備やロボットの開発」における最大の課題もバッテリーです
いつだったかの話、アシモ開発しているホンダの研究者の発言だったかで、
「ハリウッド映画で大活躍するような能力を実現するには、背中に核融合炉でも背負わないといけない」って話をどこかで聞いたことあります。←(そのまんま”アトム”)

超高性能バッテリーの開発は”ほぼそれに近い発明”となります。
(菅政権はここに10兆円ぐらいポンと投資すべし)




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posted by kagewari/iwahara at 19:44 | ニュース・特集 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

マスメディアの偏向報道は意外とあっさり解決していくような気も

2020年11月27日

「時間とともに」
手法が古すぎる=(現代的では無い)長くは続かない

●わかりやすいとこは
左翼メディアに唐突に日和りだしたらFOXの視聴率がガタ減りして株価まで下落したこと
(SNSも旧町内会的システムで将来性がある産業では無い:米国においても「実はやめたい派」が過半数だったりします)
すっかり左翼メディアで有名なCNNは、あまりにも視聴率が低く現在身売りの話すら出ていること
コロナで煽りまくった日本のTV局も広告収入ガタ減りで赤字となった会社もあること
【重要なポイントですが、TVCM広告落としても言うほど営業に影響しないことを各企業が知ってしまうため、この広告収入は景気回復後も原状回復しない可能性が高い】

●大阪維新を応援しているワケではありませんが(むしろ本音は懐疑的なぐらいです)
妙な勘違いなのか利権がらみなのか、大阪維新を保守系政党だと”うっかり思い込んだ”某新聞社などがトンデモ・フェイクニュースを(ほとんど工作活動や陰謀並みの画策で)飛ばして都構想を葬りましたが、「あまりにもあからさま過ぎて、維新潰しには成功したかもしれませんが(てか維新ってガチ保守系からはかなり批判されており保守系と言えないと思うんだが、、、)、自ら支持する政党の支持率上昇になんら寄与しないこと」=この時には成功したかもしれませんが、全く将来性は無い。
【確かに大阪都構想は維新のレーゾンテートルだったかも知れませんが、維新を批判することは政策でも何でもありません(反対派も表向き二重行政の問題は同意している)。維新は潰せたが、代わりに何かが勝ったということも無い】
(てか発端は《大阪維新を右派と》勘違いしたことなので《橋下氏にそのように左派が騙されたって見方もあるかもですが》、実にマヌケな話というか、、)


米国大統領選もそうですが、
今何かを潰すのに成功したとしても(その大騒ぎした側が)何か強度の高い既得権というか、権力基盤の強化に成功したとか、そういう部分は皆無だったワケで、
(戦術的に押し戻した程度の話で、ほとんど有望な戦略が全く無い)

逆に昭和の時代なんかだと、決して表に出ることのなかった陰謀論が「庶民の会話でも飛び交うようになる始末」です。
(むしろ社会の警戒感は高まったのではなかろうかと、)
米国大統領選で言えば、トランプ大統領が能力的にベストということはありませんでしたから、どうしてもトランプでなければならない理由は無く(ペンスやポンペイオのが上でしょ)、むしろ【共和党】なるものの中味が(ブッシュがトランプを大批判していたことでわかるように過去の本流は既得権側だった)「冗談じゃ無いぞクソメディア」な方向で保守本流に回帰すること無く、「新・民主派」的な方向へ変革する可能性の意味合いのがよっぽど大きい。
(そういう意味ではこの大統領選と維新の都構想選挙はよく似てます)

日本においても朝〇新聞が大赤字を出し(存亡の危機とまで言えないまでも)
社長交代が既定路線となってます。
→続きを読む

posted by kagewari/iwahara at 15:01 | ニュース・特集 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

米SNS陣営はPC(ポリティカル・コレクトネス)を自然権みたいに考えているようで

2020年11月22日

ザッカーバーグやTwitterのジャック・ドーシーの米公聴会における発言を
好意的に理解すると、
公開規制としてPC(ポリティカル・コレクトネス)に配慮したら、
結果一般大手メディアと基準が同じになるので「そうなっちゃった」みたいな事らしい。
(それは間違いだったと証言)

そら保守系メディアや発信者を代表して共和党は怒りますよ
新聞や大手放送局と同じ編集権を持つなら、
●通信品位法の第230条の適応はオカシイ

同様の判断が、youtubeにも拡大するのかまだわかりませんが、
少なくとも(大統領選の今後はともかく)、議会において上院で優位になりつつある共和党にとって(民主党の下院における発言権も後退している)今後もこの点は徹底的にやるんでしょう。

メディア権力の監視という意味で、期待される存在は議会になります。
一見、米国議会の判断は日本に影響が無いように見えますが、
所謂日本の識者や日本メディア海外支局というのは、事実上海外メディアの報道をそのまま翻訳して、或いはそれをエビデンスにってパターンが多いので、
結果としてかなりの影響力を持つと思います。

共和党としては(敵方の権力図式が見えた形になりますから)
「官・メディア・政財グローバリスト」トライアングルの一角を崩せばいいことになり、
法的根拠を持って権限を行使できるのは”メディア権力への監視”となります。

●結果としてSNSの検閲編集が無くなるのであれば、
youtubeでBANされたなどの話もSNSで拡散され、
「削除するほど余計増える」現象として意味を成さない結果になります。

この件がどれだけ日本で報道されているのかわかりませんが、
確かに注目度の高いポイントです。


※ふと気が付いたのですが前記事で触れた、
「日本にはあまりメディア権力によるプロパガンダ工作があまり効かない件」
思えば、盛んにBAN騒ぎがあった中でも「保守系ニュースまとめサイト」が健在です。
まとめサイトのソースは2ch(現5ch)やオープン2ch掲示板スレッドとなりますが、
欧米に比べ、日本のネット世論はSNSへの依存度も低く、
ここが日本独自の耐久度になっているのかも知れませんね。




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posted by kagewari/iwahara at 17:03 | ニュース・特集 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

現在米国で進行している偏向報道は安倍政権で8年続いたんですよね

2020年11月19日

やはり日本の民度は高いんだわ、
と思うのでした。
日本における放送の規制緩和は大幅に遅れ、いくつかのTV局と某公共放送が独占する状態です、そして一部局の衛星放送の報道を除く、ほぼ全ての局は「アベガー」であったワケで、
その視聴率も高かった、

にもかかわらずです、
政権与党は勝ち続け「日本は議院内閣制でよかった」というオチがついておりますが、
当時の同じメンツが絶賛トランプ大統領に対する人格攻撃と言ってもいい報道を続けています。
そんな様子も
「あ〜いつものが始まった」的にしみじみと風物詩のように眺められている状況も日本ならではなのかもしれません(そういう意味でも日本は不思議な国と思われるのかもしれない)。

●保守系言論人の一部は戦前の偏向報道を例にその危険性を論じていたりしますが、
個人的意見ですが、私は「ま〜それはないから大丈夫」と思ってます、
近年日本は随分とネタバレ的事象に直面してきました、
大きな転換点は、
「自衛隊が韓国官邸からミサイル照準レーダー照射された事件」でしょう、
(ありがたいことにK国が素っ頓狂なトンチンカンな対応してくれたため)
国民のほとんどが「あ〜、、、これ昔からそういう事だったのか」身に染みたのであり、
今回の感染症も”それに近いネタバレ感”(日本だけ死者が少ないとかの話には高い関心度があったため)あったため、騒ぎになったのも一部のみで、
割と、淡々と状況を理解しているだろうと思います。

流石に米国報道への知見が広く知れ渡っているとは言えないでしょうから、
トランプ大統領への評価はどうかしらと思いますが、

オバマ政権初期に日本は民主党政権でしたが(左同士良好な関係になるのかと思いきや)、
これがまたオバマ大統領の対応も「なんだかな〜」なとこありましたから(マスコミが期待したほど日本ではオバマ大統領の人気も上昇せず)感覚的に「米国民主党政権はめんどくさい」記憶となってます。
これが安倍政権のがオバマ大統領と実利外交的に関係構築したため(この時外相は自民ハト派宏池会の岸田氏)、その後の安倍政権への評価にも繋がったのだと思います。
(※若い人は忘れていると思いますが、日本の民主党政権も後期は政権与党でしたから財務省影響下の中で”そこそこ保守”であり、メディアが期待したような左旋回では無かった。米国民主党との連携もうまくいかず、、、)

トランプ大統領の評価はメディアの影響受けていたとしても、
素でバイデン政権を期待する日本人っているのでしょうか?な状況です
(※ちょっと話逸れているようで全く同じベクトルにあるのが”環境少女グレタ”ですが、この件も日本は特有の醒めた目だったりしますよねww)


■ジャーナリスト篠原氏の人脈で、
月末にトランプ大統領応援じゃないですが、不正選挙と偏向報道糾弾のデモが企画されてます
言うほど人は集まらないと思いますが、
どこぞの米国メディアが面白がって伝えてくれるかも知れません。
(少なくとも参加者の誰かはトランプ氏も使うSNSで発信するでしょう)
 ↑
世界でこういう動きが他にあるのか知りませんが、
報道されれば、コロナだけで無く、
「偏向報道に対する日本の特殊性」ってんですかね(笑

「あれれ日本人には(偏向報道プロパガンダも)効かネーのかな?」
と、勝手に思ってくれるかもしれません、
それは何気に(現在日本が直面している中国からの工作に対しても)”ひとつの牽制球”になるのかもしれないと思うのでした。



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posted by kagewari/iwahara at 20:03 | ニュース・特集 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

もしトランプが逆転したら(面白いことになってまいりました)

2020年11月11日

まず今現在をもって「米国大統領選挙は集結しておりません」
(まだ集計中です)
そして、一部の開票速報サイトではバイデン氏過半数割り込んでるって話もあります
(不正投票などの発覚でバイデンの当確を取り消す州が続いているため)

まだ陰謀論の域を出ない話ですが、
■「今回トランプ大統領は(そうくるとわかっていて)ワザと民主党に好き放題やらせた」
という説があります、
その目的は「奴らを一網打尽にするためです」

必ずしも信頼をおけないFBIに代わり(ハンター・バイデンHDD操作せず)、
現在司法省が掟破りの操作を始めており(司法長官の判断に辞表出した高官がいます)
日本で言えば、法務省が選挙管理委員会にガサ入れ突撃しているような図式、
「一部の州の郵便投票の正規投票用紙には特殊なインクのマークがあり、不正投票を判定できるように仕組んでいる」って噂も、
●つまり今回の大統領選はトランプの仕掛けた「おとり捜査」である説
 ↑
まだ、ほんとかどうか知りませんが(笑
トランプ陣営が妙に堂々としており、
これに対して日本を含む米国左翼メディアの〇狂ぶりがちょっと異常ですよね?
(よっぽど不都合なことでもあるの?ってぐらいに)


どうなるのか「まだわかりません」
しかし「大統領が何か狙って仕掛けているのは事実」でしょう
(トランプ大統領が「郵便投票には不正があるのでやめようかと思っている」と発言して騒ぎになったのは随分前の話です←ホワイトハウスはその時から何が起きるかわかっていたことになる→それを即日引っ込めるんですが、、そこに何らかの判断があったと類推するべきでしょう)

■「そもそも不正投票が行われるだろうという根拠がトランプ陣営にあったのか?」
(そんな疑問を持つ方が愚問でしょう)
コロナ陰謀論の背景もそうですが、
BLMやそれを利用した組織だった暴動、これをほう助する民主党系知事の州、
それを政権批判に結びつける米国メインストリームメディア
選挙前から激しくなる、バイデン関係スキャンダルを検閲するGAFAと、
これを呼び出し議会で追及する共和党、
 ↑
共和党なりホワイトハウスの動きを見れば、
(事の真偽はともかく、選挙前から”それを前提にした動き”は明快にあった)
「組織だった妙な工作が入り込んでいる」とトランプ陣営が事前に考えない方がオカシイ
(コロナ復帰後トランプ陣営の猛烈なキャンペーンも”彼らなりの勝算あって”と考えるべき)
 ↑
●繰り返しますよ事の真偽はともかく、
トランプ陣営は、
選挙前から「組織的な不正が起きる事を前提に準備した」と考えるのは合理的類推でしょ
で、何らかの準備をしただろう選挙後に
余裕こいてゴルフをしており、
「まー見ておきな」とコメント出している

結果どうなるのかわかりませんが
「面白いことになってきた」のは事実(笑

何を興奮しているのかわかりませんが、
躍起になってトランプ大統領の人格攻撃やってる日本の左翼メディアも、ひょっとすると無傷ってことにはならないかもです。




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posted by kagewari/iwahara at 14:48 | ニュース・特集 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

もしバイデンが大統領になったら

2020年11月05日

言うほど大きな変化は無いと思います、
民主党は民主党で「やらかした責任」を負うのであり、
そこそも共和党優勢と言われている上院だけでなく、反動で次負けたら大変な下院においても議員からの突き上げが予想され、
トランプ陣営に批判されていた「対中姿勢」などをあからさまに緩和することもできないでしょう。

トランプ陣営も(仮に敗北を認めたとしても)不正投票の訴訟を繰り出すでしょうから、
さながら、トランプ政権における「弾劾騒ぎ」と同じ状況が続くことにもなります。

事実上米国のプレゼンスはその混乱により後退します
一部には間隙を縫って中国が台湾進攻するかもしれないという過激な意見もありますが、
「いやいやそれは習近平が最も恐れていること」ですよ(笑
本当はそんなことやりたく無いのですから。
仮にやらかして、その後米国から「クリミアやウクライナにおけるロシアと同等の制裁を」って話になれば、中国の経済は大打撃を受けることになりますし、流石のEUも(表向き人権派なのですから)中国の軍事侵攻を追認することなどできません。

むしろ軍部からの突き上げを抑え込むために北京政府は苦心惨憺の状態で、
下手に弱腰に思われたら、北京政府とて安全では無いでしょう。
(というか実際本気で解放軍が台湾侵攻という事になれば、現在のところ国民党からの流れを汲んで言うほど対中強硬派では無い台湾軍も無抵抗ってワケにもいきません。「現在世論調査で台湾市民は”中国と戦う”が大きく過半数を超える状況」です。台湾は民主主義の国ですからね、軍が躊躇しても政府は徹底抗戦を命じる可能性が高い。)

話を米国に戻すなら、
(日本における安倍ロスじゃないですが、同様の判断は元大阪維新の橋下氏や小沢一郎もよくやってましたね)
●「反トランプ」がひとつの求心力であっただけで、
民主党支持者にしても積極的にバイデン支持だったのではありません、
世論動向としてもバイデン大統領に厳しい目線が向かうことになります。
(米国市場が暴落する可能性すらある)

中にはカマラ・ハリス副大統領に任期途中で代わるのではないかという意見もありますが、
(この人は慰安婦問題の時にも動いた人物で)
左翼メディアと呼ばれるCNNにしろNYTにしてもWPにしても、
日本の左翼メディアとは”違います”
中国の人権問題含めて、厳しい姿勢で追及されれば(ましてや解放軍が台湾に軍事進攻なんて騒ぎが起きれば)ビジネス優先で考えていたトランプ大統領以上の強固姿勢にならざるを得ません。

伝統的に米国では必要の無い戦争起こしているのは”民主党”であり、
(中東問題はかなりトランプ政権が話をまとめてますから)
フィリピンへの米海軍駐留なり、強硬策に打って出る可能性はむしろ高まる。
日本に対しての自衛隊の出動要請含め、
ハリス氏が大統領に昇格する方が厳しくなるでしょう。
※この件は北朝鮮核問題も同じです
(日本への米軍による核配備圧力は民主党政権のが強まると思われ)


■結果として「トランプ政権は戦争をしない大統領」として歴史に残ることになります
民主党政権がその中でどれだけやれるのか?
仮に勝ったら勝ったで民主党は大変でしょう
(てかバイデン氏からが本当に大統領になりたいのかも謎で、オバマ政権のように器用に立ち回れるのか、本人それでいいのか、違う意味で心配になっちゃいますね。)


日本は日本なので、だからどうってことは無いと思います
(やるべき判断をするだけです)





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