部屋の広さ論再考

最近の話ですが個人的事情もあって実家（北海道）に何度か帰省したんですね、
実家はこれまた家の事情で広い部類の平屋系の造りしてます。
私としては珍しく帰省が続いたこともあり簡単な作業スペースを作ろうみたいな恰好になり（たしたことじゃないのですが）あれこれセッティングなんて事してました、
この時再確認したのですが「広い部屋」と「コンパクト系」は明らかに部屋の概念が違っているって事です。
広い部屋は確かに無駄なぐらい家財が置けますが、SOHOっぽく自分のデスクスペースを作っていくと（企業事務所の大部屋における空間性と同じですよ）、視認できる範囲は『東京の部屋と同じ広さ』になるんですよね（笑

田舎の場合には「ちょっと喫茶で話そう」といっても肝心のお店が絶望的に少ないワケで（平成以降の地域経済の後退・退廃により圧倒的に減りました）、ライフスタイルとして何やかにやと「自宅に来客がある」ケースが一般的です。
つまり”自宅の用途”そのものが違っているんですよね、
（特に地価水準が圧倒的に安い北海道の場合20代若年層でも駐車場付きのアパートを借りていたり、戸建の場合来客用の駐車スペースがあることも自然だったりします。）
東京の１Rなどは『原型がホテル』みたいなものですから（なので戸数が一定規模以上になると論理的には洗濯機置場は実装せずにランドリールームの方が遥かに効率がいい）、居室の外には規模の大小はあれ”街がある”ので（ビジネスで車利用する場合にもコインパーキングが至るとこにありますから）、この辺って「そもそも何故東京の家賃が高いのか」と合理的に繋がる話なんですよ。
※現実東京では移動に関して自家用車は”ほとんど必要無い”ですし、

つまり土地の経済的生産性が高い裏付けとして”広義の都市インフラが充実している”事になりますから「考えてみればそこも込みで自分は生活の拠点を郊外なり地方なり都市なりで選んでいる」事になりますので、
■「部屋の用途というか概念を間違えなければそうそう不満は出てこない」のが正論かと思います。
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これが自己選択ではなくって「会社の都合で無理くり転勤の形で”きちゃった”」方には相当のストレスになるかと思いますが、郷に入れば何とやらで都市に来たら都市・地方にいったら地方のライフスタイルの自分なり解釈で修正パッチをあてていけばいいって事でもあります。（これは適応では無くて戦術かと思います、）

地方の場合における「喫茶が無い時どうするか？」の行動選択が東京の時と同じだと疲労困憊で無駄過ぎたりしてしまいますからね（笑
東京の場合における「んな、車でこなくても。。」も同様です、


■『部屋の広さにおける心理』を再考してみると
SOHOで言えば「僕はどんくらいの広さのデスク（PCで言えば搭載メモリでしょうか）が性にあっているだろうか？」みたいなテーマかと思います。
（そりゃ中には「私は○○サイズのマットじゃないとぐっすり眠れない」などの普遍的な必要平米数などの論議は個別にあると思いますが、）
現代社会はIT化のおかげでCD・レコード・オーディオだけでなく書類関係の資産はいくらでもDATA化可能ですし「サイズを自由に変えられる」要素は大きくなります。
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こういったところってもっと積極的に詰めていってもいいのじゃないでしょうか？
何故って東京賃貸の場合ですと、効率性によって得られる経済的価値がとてもわかりやすいからです（賃料で1万円分＝1年12万などわかりやすい）。

都市部の生活を選択して「我ながら不自由なく日常送っている」時に、部屋の広さに関しては東京に出てきた時の若い頃まんま「なんとなく部屋は広ければ広い方がいい」と思っていると、無駄に広い部屋で高い賃料なんて部分が置き去りにされる場合もあると考えられます。
暮らす人の需要が変化していけば→「大家さんの改装プランも変わる」構造にありますので、キャラクターの明快化は貸す側借りる側双方にとって合理的です。
※同時に新しい都市型店舗需要が生まれる可能性あります→都市のネットcafeは同様構造論の某流というか亜流というか、流れ的には同じでしょう。


果たしてこんな可能性があるのか未知数ですが
「アダルト世代の狭い部屋自慢（やせ我慢じゃ困りますが）」
雑誌などでこういった特集あってもいいのじゃなかろうかと、
女性誌などの『収納術』はやたら一般的ですが、より根本的な「狭いのに何ら性能が落ちていない勝負」みたいな方向性あり得るように思うんです。

私は車事情はまったく詳しく無いのですが、
欧州車にコンパクトカーが多いのは街の歴史が古いため狭い道が多いところや駐車スペースが少ないなど「都市との折り合い」からきているという話を聞いたことあります。
かといって欧州の都市居住者が一律に”なんとなく”「無駄に広い20世紀の米国車に憧れていた」とは思えないのでありまして（笑

「必殺の三帖間で利休に挑戦」みたいな企画あってもいいですよね。


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先日のエントリーであえてDATAだけ紹介したのですが、

先日のエントリーは（各世帯経済事情も違うのですし）個別各論の判断は個々人でという趣旨であえてDATAだけ紹介した形の記事となってますが、これを補完する上で今回は「リテラシーとかってカッコつける話ではなくって情報の裏取り的比較」を取り上げたいと思います。

私の原稿もそうですが、何かひとつの論点で文章が語られる場合個人的に専門性の無い分野であれば”ぼんやりとあーそういうものか”と”うっかり”思ってしまう事は誰にでもあります。
「ちょっと待てよ」みたいな一拍置く意識が無い事にはどれだけ分析力のある人でも使いどころが無くなってしまうのであって、ここは自分が考えている趣旨の反対論的テーマの文章を読む時にも言えることかと、←”ぼんやりコノヤロー”と”うっかり”思ってしまう（笑

一言「あれれ」とか「ちょっと」と挟む事でその記事から別角度の話を引き出すことができたりします。

「あれれ」を見事に展開している記事がこちら、
池上彰さん、しっかり解説してください！日米両国とも富裕層の税率は低く、貧富の差は拡大し続けています！http://news.livedoor.com/article/detail/5951660/?p=1

ちなみに個人的には記事の内容では無くって、記事中に紹介されている「上位20％の高額納税者が、連邦税総額の実に70％近くを負担している」って部分が印象的ですね。これNHKでしたかねどっかの報道で『バフェット税』に反対する富裕層の意見でもこの話出てました。ある意味この話は衝撃的で、昭和の税論議では累進課税をしても高額所得者は一部でしかないため感情論的な話になるだけで税収増には繋がらないって話が主流でしたが→「どんだけ格差社会なのか」と思う事しきり。
（※「格差社会」という言葉が一律に正解とは思っておりません。社会福祉行政はそれなりの規模でもセーフティーネットとして機能しており、最低所得部分は思うより支えられています。問題なのは企業の内部留保問題と同様に、所得が一部に集中して分配されていない事で（高額所得は一般消費者を含む経済社会の母数が無い事には成立しない）、経済学的にこれは問題なワケです。←一時あった「空前の企業収益と横ばいか下がり目の人件費」なる構造的問題の現れ方のひとつ。これじゃ世界の需要を点々と食いつぶした挙句早晩各国で経済モデル的破綻が連鎖します。ギリシャの問題も一部ここ関係しているかと→日本同様諸外国でも財政赤字による需要によって経済回っていた側面ありますから。言うならば”暫定的所得分配”。）

話は戻って、
前述の記事を下の記事と合わせて読んでみます。
（相当偏向した右寄り論壇主催の記事ですね）
経済と命にトレードオフなんか全くない
http://news.livedoor.com/article/detail/5951222/
（上記は昨今「大丈夫かこの人」扱いされている炎上マーケティングで有名な池田信夫氏の発現を”逆説的に援護”しているもののようなんですが、、）
この筆者は自分で書いていて論旨が破綻していることをすっかり忘れています、
記事に登場する統計グラフは『一人当たりのGDPと平均寿命の相関』であって（記事中で更に金持ちの方が有利だと引用交えて展開してますが）、当然その当該国に格差があるんでしょうにってね（笑
そして先進国が何故有利かって、ここは前段説明しておりますが「なんだかんだと社会福祉行政が堅いのが先進国」だからで（医療面のインフラ含み）、これを破綻させたら（第三世界並の貧困層になるんですから）「そのまま落っこちる」じゃないですか。
（間違っても原発推進支持だとかの話に結びつきようがない）

仮にですよ、100っ歩譲って著者が紹介している「更に金持ちの方が有利」なのだとしたら、所得格差は「命のトレードオフになっちょる」って事になります。
（憲法で保障されている権利侵害になりゃしませんか）
※前述の引用記事の内容から読み解くとすれば『先進国の社会福祉なりの水準を堅持すべし』って話になるべきでしょう。
（更に言えば先進国としての矜持として所得格差（正確には所得分配の失敗）を解決しろと、国際的に破綻連鎖したら食い潰しにいく需要なんてカニバリズムならぬ”グローバリズム”もってしても世界のどこにも先が無くなりますよ。←そもそもの投資が金融工学で何倍にも水増しされてますから最後には”飛ぶ”なんて壊れ方してしまう。）


そんなこんなで「あれれ」とか「ちょっと」と挟んで”一拍置いて”いけば「うっかりそうかも」と流される事ありませんから（リテラシーなんて特別難しい話では無いのだと思います）、先日紹介の統計DATAも自分に関係するところだけでなく一拍置いてですね、
「となるとあれれなんでだろ」のような方向で見ていくと別の発見あるのではなかろうかと思います。
（「ってことは○％は投資枠で本人住居としての購入じゃないな」とか＝○％は実需とは言えないって事？みたいな、）


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住宅ローンを統計からみておく

私は賃貸派ですし会社としても（retour）よっぽど聞き取りして内容を確かめた上でしか住宅用の売買を勧める事はありません。
これは「不動産の現況から」な部分もありますが、専ら「業界事情や政府の政策意図」などから無理があると判断しているためです。

広告性のあるレポートや雑誌特集などではその”無理がある”方向性を（あたかも原発安全デマじゃないですが）実情とは違う方向性で半ば意図的に世論形成を誘導しているのじゃないかという側面もあります。
（広告業界的には電力業界だけでなく不動産関連の広告費は莫大ですか市場原理としてもっともな話でもあります。←そのニーズがあるのも確かなのですし、）

先日なかなかわかりやすい情報記事がありました、

楽天リサーチ「住宅ローンに関する調査」
（借入額は1000万円から3000万円 完全固定金利型ローンが人気）
■住宅購入、「即金で全額」がトップ
http://research.rakuten.co.jp/report/20110921/

今回はあれこれ論説するのではなく実DATAを見てもらうのが何より確かと思います。



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