実は石原知事が「カジノ・カジノ」って騒いでた時に、GSIのシステムに乗せる形で”アンダーグラウンド都市東京”ってなシュミレーションできないものかって随分考えたものです。マジに企画書作成して都知事宛てで送ろうかって(笑
後日ネット関係のヴェンチャー企業の社長とそんな話で盛り上がった事もあるのだけれど、企画のネタは、ヴァーチャルな都市東京に各人HNのキャラを立てるんだけれども、それには戸籍があってヴァーチャルな家族がいたり、ヴァーチャルな生活もある。都知事推奨のカジノで流通する通貨で買い物すら可能、
当然商店街は『リアル』で、ECサイトとして稼動。
住所や街並みは国土地理院のDATA使ってマジにGSIとして作成ってアイデアだった、
ここの通貨を東京都が握るんだから、石原知事としても相当面白い話だろうと踏んだ、
通貨のレートを握るってのは国家を牛耳るのと同じだから
その街でヴァーチャルなまま仕事を見つけることができたりすれば、全く差別の無い世界が実現すると思ったものです
誰でも同じ事考えるんですね〜
----J-CASTニュース2006/12/27から引用--------------------------
仮想世界セカンドライフ 日本上陸で業界騒然
米リンデン・ラボ(Linden Lab)が運営する「セカンドライフ(Second Life)」が注目を集めている。インターネット上の3次元の仮想世界のなかで、アバター(自分の分身)が他のアバターとチャットをしたり、モノを作ったりして遊ぶ、言ってみればゲームのような空間だ。現在では登録者数が200万人を超えて、巨大な企業戦略の場に成長しつつある。日本上陸も秒読みで、関連業界は騒然といったところだ。
(中略)
今度は企業名で土地を検索してみると、「トヨタ」「日産」「デル」などなど数々の有名企業が土地を所有していることが分かる。
日産の土地では、北米日産自動車が発売する「セントラ」の巨大自動販売機があり、番号を入力すると缶ジュースのようにクルマが出てくる。トヨタの土地では、実際にクルマの試乗ができる。さらに、米タイム紙などの報道によると、デルとIBMが記者会見を「セカンドライフ」で開いたというのだから、もはやゲームを超えた企業戦略の場に成長しつつあるのだ。
セカンドライフでは「リンデン・ドル」と呼ばれるゲーム通貨が流通しており、このゲーム通貨で仮想の商品を購入できるほか、現実世界と同じように、労働やカジノでこのゲーム通貨を増やすことができる。2006年12月26日付け日経新聞によれば、低価格で購入した土地を魅力的な街にして貸し出し、セカンドライフ内で億万長者になった者もいるのだという。一方で、登録者が増加したことで土地の値上がりが続き、いまでは(現実世界の通貨で)数十万円相当になってきているという。
http://www.j-cast.com/2006/12/27004641.html
----ここまで--------------------------------------------------
「やっぱやりゃできるのね(笑」
このヴァーチャルな不動産はいろんな事を考えさせてくれるきっかけになる。
つまり不動産ってな「本来生産性で価値が決まるんであって、金融が(担保価値として)決めるのじゃない」って大原則。
使い道があって初めて生きてくるもので、そこには利用者個々人のアイデアってものがなけりゃいけない。広告会社や建築会社と金融サイドが擬似的な寡占市場を設けて金融サイドの内容が破綻しない限り事実上指値で価値が決まるって現実の世界は歪んでいる。自由市場が一定の範囲で有効に機能しているのは賃貸に限られている、
単純な話大企業の採用に関して、全く意味を持たない学歴等というものが「効率論」のために仕方なく使われているだけの現実に拘束される不条理と同じように、現実の社会ってものには意味不明の『効率という名の非効率』がやたらと多い、
ヴァーチャルな世界には問題も多いけれども、インターフェースの距離感がやたらと近いって実存(外見や履歴等性別のバックグラウンドがネグれるので)は風通しの良さに繋がり、個々人のアイデアのダイナミズムが最短距離で発揮される。
本来「そもそもなんでマンション買わないと気がすまないの?」な漠然とした疑問もそんな社会では最初からナンセンスだろうし、独創的なアイデアの結論が”購入”とならない限り売買もGOにならない痛快さこそ、本来のフロンティアを定義する。
少なくともネットの論議ぐらいは、そんな不動産のネタも”リアル”であって欲しい。
『不動産=リアルエステート』なんだから”リアル”でなくちゃ
リアリティーはあっても”リアル”じゃないのが実情なのじゃないか、
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『ヴァーチャル不動産』やっぱ実現していましたね
2006年12月28日
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